はじめに

重要なのに正しく理解されていない投資信託の費用をはじめ、売り手の都合で開示されない投資信託の仕組み等をお伝えします。

支払い費用の総額を知る

投資信託を選ぶ場合も費用対効果を考えることが大切です。

投資信託の効果については、運用会社のウェブサイトや販売用パンフレットを見れば、グラフや図表を駆使したわかりよい説明が掲載されていますのでそちらを参考にしてください。

一方、費用については、ほとんどの場合、専門用語の説明が掲載されているだけで、こう言い切っておしまいです。

手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

狐につままれるとはこのことです。これでは、投資信託の購入者は、費用をいくら支払う必要があるのか見当をつけることができません。

では、こう開示してあったらどうでしょうか。

この投資信託に100万円を投資して、10年間保有した場合、支払い費用の総額は22万円で、最終的な資産価値は78万円になります。

※上記は投資信託の期待収益率を0%/年(投資対象資産の価格が変動しない)と仮定して算出した概算値です。費用の総額や資産価値は、期待収益率や投資金額、保有期間等に応じて異なります。

信託報酬が純資産額に対して年率1.7%かかりますと言われてもピンときませんが、目安であっても、費用が実額で示されれば、投資信託の費用に対する理解は飛躍的に高まります。

費用を考慮したシミュレーション

次のグラフは、費用の異なる2つの投資信託に、それぞれ100万円を投資した場合のシミュレーション結果です。費用の前提条件が異なるだけで、どちらも同じ期待収益率(年率5%)を前提に計算しています。

ファンドA:典型的なアクティブ投信を想定
ファンドB:典型的なインデックス投信を想定

資産価値の推移

費用ゼロ(灰色の線)は、費用を考慮しない場合のシミュレーション結果です。この場合、投資した100万円は、計算上、年利5%の複利で増え続け、10年後の資産価値は163万円になります。

しかし、実際の投資信託は費用がかかります。10年間で支払う費用の総額は、ファンドAは42万円、ファンドBは16万円となり、最終的な資産価値は、ファンドAが121万円(青色の線)、ファンドBが147万円(赤色の線)になります。

費用の違いが、将来の投資結果に大きく影響することがお分かりいただけたでしょうか。

このシミュレーションの前提条件はこちら(別ページが開きます)

まとめ

冒頭に「費用対効果を考えることが大切」と書きましたが、そもそも投資の世界において、事前の期待(効果)こそあてにならないものはありません。「結果は時の運」と割り切れば、効果をあれこれ考えても仕方ない(捕らぬ狸の皮算用)とも言えます。

一方、投資信託の費用は算出方法が決まっているので、事前に支払い金額の概算が計算できます。同じ効果が期待できるなら、費用が低い方(ファンドB)を選択することで、将来の投資損益を確実に改善できます。

残念ながら巷には、劣悪な投資信託があふれています。銀行や証券会社の販売員の口車に乗って、彼らが自分たちでは絶対に買わない、割高な投資信託をつかまされないようご注意ください。

コンテンツの紹介

当サイトのコンテンツは次のとおりです。

シミュレーション

各種手数料や税金の支払いを考慮した投資信託の運用シミュレーションができます。例えば、毎月1万円を10年間、積立投資した場合、最終的に支払う費用の総額や費用の支払い先別の内訳等を知ることができます。

ファンド分析

実際の投資信託を購入者目線で分析します。元本100万円で購入した投資信託の10年間の支払い費用の総額や、購入検討時の留意点等を記載しています。

コラム

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